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地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの排出量を6%削減するという京都議定書の削減目標達成が危ぶまれています。目標年次を目前に控え、温室効果ガスの排出はむしろ増加しており、政府の見通しの甘さが指摘されています。

6%削減は達成困難

 京都議定書によって日本に課せられた温室効果ガスの削減目標は6%(1990年比)。しかし、8月に環境省と経済産業省の合同審議会がまとめた報告によると、その達成は難しいことが明らかになりました。

 日本の温室効果ガスの排出量は、基準年である1990年には12億6100万トン(CO2換算)で、目標値は2008~12年までの平均で6%減の年11億8600万トンです。しかし、2005年度には13億6000万トンと逆に7.8%も増加しているのです。

 今回の推計は、今後各業界が設定した自主目標を達成するという前提で、中間の2010年度の排出量を12億7300万~12億8700万トンと見積もっています。これは、1990年比で0.9~2.1%上回ります。

 これでは、6%削減どころではなさそうですが、政府の計画では実際の削減目標は0.6%だけで、残りの5.4%のうち3.8%は森林吸収(注1)で、1.6%は途上国での削減プロジェクト(注2)や排出権取引(注3)を利用して確保するとしているのです。

 つまり、0.9~2.1%増から5.4%を引いた、4.5~3.3%の削減が達成されるとしているのです。それでも目標には1.5~2.7%分(2000万~3400万トン)不足します。

原発の正常稼動が前提だが…

 日本の温暖化対策は「京都議定書目標達成計画」に具体策が示されていますが、温暖化ガスの増加傾向に歯止めがかかっていません。

 その原因のひとつは政府の見通しの甘さです。たとえば、温室効果ガス排出量の3割を占める発電については、原子力発電の推進によって削減をはかるとし、稼働率87~88%を前提にしています。

 これは、これまで達成されたことのない非現実的な数字で、実際には東電などのトラブル隠しの影響で、03年度は59・7%にまで落ち込み、04年度からは70%程度で推移しています。

 今年7月の中越沖地震では新潟県の柏崎刈羽原発が停止し、この代替を火力発電で行った場合のCO2排出量の増加は年間2800万トン(日本の総排出量の2%)と見込まれています。運転再開のメドさえたたず、耐震構造の問題も指摘されるなど、今後も不測の事態が考えられる中、政府は原発の位置付けを変えていません。

手詰まりの削減対策

 政府は今後、業界団体の自主削減目標の上乗せや、建築物の省エネ規制強化、家電製品の省エネ性能の向上などを検討するとしています。また、1人1日1㎏のCO2削減を呼びかける国民運動も盛り込んでいます。しかし、いずれも実効性については疑問視されています。

 今、根本的な対策として議論を呼んでいるのは、温室効果ガスの排出量に応じて課税する「環境税」と、企業に対して温室効果ガスの排出枠を設けた上で、企業間で排出量を売買する「国内排出量取引制度」の導入です。市場原理に基づいて効率的に温室効果ガスを削減する方法として、すでに先を見越した取引が始まっていますが、経済界は反対しています。

達成できないとどうなるのか?

 では、京都議定書の目標が達成できなかった場合どうなるのでしょうか? 残された手段は超過達成した国からの排出権の購入です。世界では今後を見越して排出権の取引が始まっており、現在の相場はCO2換算でトン当たり2千円程度で、2000万トン分だと約4千億円(年間)に上ります。

 しかし、2000万~3400万トンの不足という見積もりは甘く、5000万トン以上、場合によっては1億トンもオーバーするのではないかという推測もあります。もし1億トンならば2兆円(!)もの支出になり、国民にとって大変な支出になります。

 また、排出権取引は京都議定書でも補足的な手段とされており、大幅な未達成分を金で買って達成するなど、議定書策定の議長国として不名誉なことといわざるを得ません。

 そもそも、京都議定書自体、地球温暖化対策の「はじめの一歩」に過ぎません。EU諸国が提唱し、安倍首相も賛成している2050年までに50%削減という次の大きな目標が控えているのです。 (平成19年8月14日記す)

注1:日本の森林は戦後の植林により成長途中のため、多くのCO2を吸収しているとされる。
注2:他国への技術・資金援助により削減された温室効果ガスの一部を、援助した国の削減分として繰り入れる制度がある。
注3:排出削減を超過達成した分は「排出権」とし国や企業間、あるいは市場を通じて売買できる。未達成の国はその分の排出権を買うことで達成したとみなされる。


 近年、かつてない夏の猛暑が日本の都市を襲っています。35℃を超える日も珍しくなくなり、40℃を超えることさえあります。なぜこうなったのか、今後どうなるのか、何をすべきなのかを考えます。

「猛暑日」が日常になる?

 今年(2007年)から、1日の最高気温が35℃以上の日を「猛暑日」と呼ぶことになりました。これまで気象庁が定める暑さを表す用語には「夏日」(1日の最高気温が25℃以上の日)、「真夏日」(同30℃以上)」、「熱帯夜」(夜間の最低気温が25℃以上)がありましたが、新たに「猛暑日」が加わったのです。

 かつて日本では、真夏でも最高気温が35℃を越える日はあまりありませんでした。しかし、1990年以降急増し、この10年間(1997~2006年)の主要4都市(東京、大阪、名古屋、福岡)での35℃以上の日が合わせて335日となり、1967~76年の3倍近くになったのです。

 夜の蒸し暑さも加速しています。東京の「熱帯夜」は、20世紀の初めに2年に1回程度しかありませんでしたが、最近は年間30日を超えています。このままでは、「猛暑日」が日常的になることも予想されています。

 また、この100年間の年平均気温を見ると東京では3.0℃、名古屋は2.6℃、京都、福岡では2.5℃上昇しています。これは地球温暖化による気温上昇(約0.8℃)の数倍に達します。では、なぜ大都市だけが異常に暑くなるのでしょうか?

増大するエネルギー消費

 都市が暑くなる原因は大きく分けて3つあります。第一は、増大するエネルギー消費です。大都市圏に集中する自動車や工場、発電所などでは毎日、莫大な量の石油や石炭、天然ガスが消費され、熱となって大気中に放出されています。

 さらに地方の発電所から送られてくる大量の電力も都市で消費され、最終的に熱エネルギーとなります。その結果、東京23区のエネルギー消費密度は、1平方メートルあたり平均40ワット以上で、年間平均日射量(80ワット)の約半分に相当します。いわば東京には太陽が1.5個あるようなものなのです。

 第二は、森林や田畑をつぶし、地面をコンクリートやアスファルトで固めてしまったため、水の蒸発量が減少し、冷却効果が失われたためです。例えば、東京都23区の、「みどり率」(緑地と池などの水面を合わせた割合)はわずか29%です。

 第三は、建造物などによる蓄熱効果です。ビルなどの建造物やアスファルトで舗装された道路は、直射日光の熱を吸収してため込みます。これが放出されることによって、特に夕方から夜間の気温が上昇するのです。さらに、最近の調査では林立する高層ビルが内陸に向かって吹く涼しい海風を遮る「壁」となり、気温上昇を加速させていることもわかりました。

将来は40℃を超える?

 都市部におけるエネルギー消費は現在も年率2~3%ずつ伸びており、30年後には今の2倍に達すると予想されます。このままでは、2030年頃には都心の夏の夕方6時の気温が日常的に40℃を超えるとの予測もあります。

 今後は、「猛暑日」どころか「最高気温が40℃以上の日」や「夜間の最低気温が30℃以上の日」を表す言葉を考える必要がでてくるのかもしれません。では、対策はあるのでしょうか?

 東京都は、「緑の東京計画」として2001年から一定規模のビルに屋上緑化を義務付け、2015年までに1200ヘクタールを緑化するという目標を立てました。また、水を溜め込み、蒸発させる透水性のアスファルトの実用化なども進みつつあります。しかし、いずれも効果が上がるまでに至っていません。

 一方、市民が主体となって「打ち水」によって、気温を下げようという取り組みが各地で始まっています。これは、地面に水をまくことで地面から気化熱を奪い温度を下げるとともに、上昇気流を起こすことによって風を起こし体感温度を下げようというものです。実際それによって、気温が1.8℃下がった地域もあり、一定の効果が実証されています。

根本対策は「省エネ」

 しかし、このような取り組みだけでは文字通り「焼け石に水」です。また、地球そのものの温暖化も進行しています。これは、主に二酸化炭素(CO2)などの、温室効果ガスの排出増加によるもので、エネルギー消費による熱の放出が主な原因となっているヒートアイランドとは別の現象です。しかし、人間による大量のエネルギー消費が原因という点では共通しています。

 ヒートアイランド対策も地球温暖化対策も、根本的には現在のエネルギー大量消費社会を見直し、省エネルギー社会をつくる以外ありません。いますぐ真剣に取り組まないと人が住めない地球になってしまう。灼熱化する都市はその警鐘を鳴らしているのです。(平成19年7月17日記す)

地球温暖化の深刻さを訴えたドキュメンタリー映画「不都合な真実」が注目されています。地球の温暖化は、もはや単なる仮説などではありません。すでに進行しつつある現実なのです。

「不都合な真実」とは?

 この映画は、アメリカの元副大統領アル・ゴア氏が二酸化炭素(CO2)などの排出増加によって進行する地球温暖化の実態と未来予測を、科学的データと映像を交えながら解説したものです。

 アメリカ政府や経済界が経済のみを優先し、温暖化の進行という「不都合な真実」(An Inconvenient Truth)を直視しない姿勢を批判し、今すぐ真剣に温暖化対策に取り組まないと取り返しがつかないことになると訴えています。ゴア氏自身の活動を紹介するなど、政治宣伝的な要素も見られますが、内容は真実を衝いています。

 映画の根拠となっている科学的データは、温暖化に関する国連の諮問機関であるIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が今年2月に発表した報告書です。それによると、今後の温暖化対策によりますが、地球の平均気温は今世紀末には最大で6・4度上昇、海面は最大59㎝上昇すると予測されています。

今世紀中に起こる異変

 では、温暖化は具体的にどんな事態を引き起こすのでしょうか? 以下は、今後数十年から百年の間に起こると予想される異変です。

  1 多くの地域で降水量が低下し、土地の乾燥化が進む。
  2 世界各地で水不足が起きる。
  3 食糧生産が大幅に低下し、数億人が食糧難におちいる。
  4 アマゾンの熱帯林のほとんどが消滅する。
  5 かつてない巨大台風が多発し、甚大な被害をもたらす。
  6 マラリアやデング熱などの熱帯性の感染症が温帯にも広がる。
  7 多くの生物種が気候変動に対応できずに絶滅する。
  8 低い土地は水没し、数千万人が住居を失う。
  9 数千万~数億人の環境難民が発生し、世界各地で深刻な政情不安が生じる。

 これは、不確定な要素を含む「予想」であって、それがいつ起こるのか、どの程度起こるのかは誰にも分かりません。しかし、起こってしまってからではどうすることもできません。そして、すでにその兆しが見え始めているのです。

 近年、世界各地で異常気象が相次いでいます。日本も過去例を見ないほど多くの台風に襲われるようになりました。アメリカでは一昨年、超大型のハリケーンが襲来し、未曽有の被害が出ました。これらの現象は地球温暖化と関係があると指摘されています。

 また、グリーンランドやヒマラヤの氷河は後退し続け、それによって海面上昇が引き起こされています。海面上昇によって南極の棚氷は下から突き上げられ、大規模に崩壊しています。これが引き金となって大陸の氷床が不安定化して海に流れ出せば、いずれ極端な海面上昇を引き起こすという予測もあります。

2050年までに50%削減が必要

 温暖化防止のための第一歩は、1997年に同意された京都議定書です。それによるとCO2などの温室効果ガスを2008~12年までに、先進国全体で平均5・2%削減(1990年比)することを義務付けています。

 ところが、アメリカの離脱や途上国の排出増加により、京都議定書による温室効果ガスの削減対象は世界全体の3割程度になってしまいました。今後は、世界の4分の1を排出するアメリカはもちろん、中国やインドなどの途上国が参加しなければ有効な対策にはならないのです。

 しかし、途上国は自らの削減義務につながりかねない議論を拒否し、先進国からの資金援助や省エネ技術支援のさらなる充実を訴えています。先進国と途上国が対立する中、世界が協力すべき温暖化対策は一向に進んでいません。

 日本も京都議定書に定められた温室効果ガスの6%削減は困難で、逆に現在までに排出量が7%増えています。これまで温暖化対策に積極的なヨーロッパと消極的なアメリカとの間で様子を見ながら、抜本的な対策を先延ばしにしてきたことは否定できません。

 温暖化の進行を深刻な影響を与えない範囲で抑えるためには、地球の平均気温の上昇幅を2度以内に抑えるべきだといわれています。そのためには「2050年の全世界の温室効果ガス排出量を、約50%削減(1990年比)する必要がある」とされ、今年6月にドイツのハイリゲンダムで開催された主要国首脳会議においても欧州連合(EU)諸国がこれを目標として宣言に盛り込むことを主張しました。しかしアメリカの反対で「2050年までに温室効果ガスの排出量を少なくとも半減させることを真剣に検討する」というあいまいな宣言に終わりました。

 温暖化を防ぐには、世界がエネルギーの大量消費社会から脱却し、持続可能な省エネルギー社会が実現するしかありません。しかし、各国の利害が対立するなか、地球温暖化は確実に進行しているのです。(平成19年6月15日記す)


今年(2007)の4月よりバイオエタノールを3%混合したガソリンの試験販売が首都圏の50ヵ所のスタンドではじまりました。2010年度までに全国で販売される予定で、地球温暖化対策の切り札として期待される一方、問題点も指摘されています。

ブラジルでは100%バイオ燃料車も

 バイオエタノールとはトウモロコシやサトウキビなどを発酵させて作ったエタノール(エチルアルコール)のことで、ガソリンに混ぜて自動車などの燃料として使われています。

 バイオエタノールもガソリン同様、燃やすと温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)を出します。しかし、植物が成長する過程で光合成によってその分のCO2を吸収するので、地球温暖化を防ぐ切り札として注目されているのです。すでにブラジルでは1990年代から導入が進み、今ではすべてのガソリンに20%以上混合され、バイオエタノール100%に対応した自動車も登場しています。

 日本は、京都議定書で、CO2など温暖化ガスの排出量を、2008~2012年までに6%(1990年比)減らす義務を負っています。これを実現する一環として、政府は輸送用バイオ燃料を2010年までに、原油換算で年間50万キロリットル導入する計画を立てています。今回の試験販売はその先駆けで、今後2年間かけて流通や安全性などを確認し、全国で販売する予定です。

 しかし、問題も残されています。第一に供給量をどう確保するかです。現在国内で数ヵ所のバイオエタノール工場の建設が進んでいますが、完成しても供給量はわずかです。残りはブラジルなどからの輸入でまかなう予定ですが、輸送手段などに問題があります。

 第2は、バイオエタノールをどのように混合し供給するかです。石油業界は現在の石油流通形態を維持するため、製油所で他の石油化合物を含めて混合する方式を主張し、今回の試験販売もこの方法が取られています。一方、環境省はそれだけでは消費拡大は出来ないとして、ガソリンスタンドでの直接混合方式の導入を求めています。

上昇する穀物価格

 一方、バイオエタノールの普及は、穀物などの食糧価格の上昇を招いています。ブラジルやアメリカでは、サトウキビやトウモロコシの燃料への転換が拡大した結果、砂糖やトウモロコシの価格が上昇しています。

 特に今年1月、アメリカ政府がガソリンの年間消費量を10年間で20%削減する目標を掲げ、代替燃料となるエタノールなどバイオ燃料の増産を発表した結果、トウモロコシの価格が急騰しました。

 これによって、トウモロコシが主食のメキシコでは、特に貧しい人々の生活に打撃を与え、大規模なデモに発展しています。日本でも家畜の飼料が高騰したほか、原料である食用油の値上がりで、マヨネーズの価格が上がりました。さらに、アメリカの大豆やオレンジ生産農家が、より利益の出るトウモロコシに転作したため大豆やオレンジの価格が上昇するなど、影響が拡大しています。

 世界の農産物の増産には限界があります。その中でバイオエタノールの消費が拡大すると、食料不足につながり、特に貧しい人々には深刻な影響が出る可能性があるのです。

 このため、サトウキビのカスやトウモロコシの芯などの農業廃棄物や生ごみ、さらに木材や稲わらなど、食料以外の原料からバイオ燃料を作る技術の開発も必要です。

検討課題が山積

 また、バイオエタノールが逆に地球環境の破壊を引き起こす可能性も指摘されています。ブラジルでは大豆価格の上昇に伴い、アマゾン川流域の熱帯雨林を切り開いて大豆を作付けする動きが広まっているのです。

 欧州では軽油に代わる、バイオディーゼルの導入が進みつつありますが、ナタネなどの原料作物を栽培する十分な農地がなく、そのためパーム油などを東南アジア諸国から輸入していますが、インドネシアでは、パーム油の原料であるアブラヤシのプランテーションを造成するために原生林が伐採されています。

 バイオエタノールによって本当にCO2の排出が削減されるのか疑問視する声もあります。原料となるサトウキビ・トウモロコシなどを育てるには石油を原料とする化学肥料が使われるほか、「耕作」「刈り取り」「エタノールへの変換」「輸送」という各段階で、大量のエネルギーが使われるからです。

 そんな中、日本ではバイオエタノール先進国のアメリカやブラジルに続けということで、関係省庁が集まった「バイオマス・ニッポン総合戦略推進会議」で、今年2月、2030年までに年600万キロリットルのバイオエタノールを国内で生産する構想をまとめました。これは現在のガソリン年間消費量の1割にあたります。

 バイオ燃料の推進には、39万ヘクタールもの耕作放棄地の有効活用や、間伐材を原料にすることで林業振興にも役立てようという狙いもあります。バイオ燃料の導入には各国の事情に合わせた研究・検討が必要なのです。(平成19年5月18日記す)

長崎県西海市にある生長の家総本山では、これまで取り上げた森林保全や太陽光発電のほか、環境保全のためにさまざまな取り組みを進めています。今回は生ゴミを利用した堆肥作りや表流水の利用について紹介します。

生ゴミを堆肥に

 総本山には、団体参拝練成会をはじめとする行事などで年間約1万1千人が訪れます。そのため多いときには一度に1千食を超える食事が提供され、発生する生ゴミは相当な量になります。しかし、生ゴミを堆肥化しているため、廃棄される生ゴミはゼロ。

 堆肥を作るのに使われるのはEM菌。これはEffective Microorganisms(有用微生物群)の頭文字で、自然界に存在するさまざまな発酵微生物を組み合わせたものです。これには土壌の微生物のバランスを整え、有機物の分解を促進する効果があるといわれています。

 作り方は、EM菌を糖蜜・米糠と混ぜて“ぼかし肥"を作り、それを専用のコンポストの中で生ゴミに混ぜて発酵させます。その後、2~3週間発酵させ、土となじませ堆肥にします。これを白菜や大根などに施肥したところ大変生育がよく、かつおいしい野菜が出来ました。

 このほかに、境内で刈り取った草や森林から出る枝葉も牛ふんと混ぜて堆肥化しています。捨てればゴミとして環境に負荷を与える生ゴミも、知恵と工夫と少しの手間で堆肥にすれば、貴重な資源に生まれ変わるのです。

環境にやさしい表流水の利用

 総本山には自治体が供給する水道が通っていません。周辺に大きな川がなく水源の確保が難しいためです。1978年の建設当時は、これが大きな問題となりました。その点について生長の家創始者・谷口雅春先生は地図を見て、「ここに井戸を掘りなさい」と指し示されました。するとそれらの井戸はことごとく水源にあたりました。以来、時には一日千人もの人々が使う水をまかなっているのです。

 しかし、地下水の過剰な利用は水資源の継続的な利用からみてよくありません。また、地下水を飲料水として利用するには塩素によって消毒する必要があり、菜園や花壇には適しません。そのため総本山では境内地を流れる小川の表流水を濾過し、農作物や花壇の水やりや洗車などに効果的に利用しています。

省エネとエコ製品の導入

 このほかに総本山が取り組んでいる環境活動はあらゆる分野に及んでいます。徹底した古紙のリサイクルや省エネ、ハイブリッドカーの導入など、出来ることはすべてやるのが総本山の取り組みなのです。環境保全の取り組みには終わりはありません。生長の家が認証取得した環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001では、「継続的改善」が求められています。総本山では常に次のステップをめざして環境保全活動を進めているのです。(平成19年4月9日記す)

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